2020年8月14日金曜日

あれほど強かった日本のメーカーがなぜ弱くなったのか?時系列で弱体化のプロセスを検証してみた。

総付加価値額が450兆円ともされる自動車産業の構造が変わり始めた。GAFAやEVスタートアップ、ソニーなどが新たな主役になろうと名乗りを上げ、独ボッシュや独コンチネンタルなどメガサプライヤーはピラミッドの頂点を狙う。

CASE(Connected(コネクティッド)、Autonomous/Automated(自動化)、Shared(シェアリング)、Electric(電動化)といった「CASE」と呼ばれる新しい領域で技術革新が進む中、クルマの概念は大きく変わろうとしている)の波がもたらすのは、スマートフォン業界のような水平分業型へのシフトだ。トヨタ自動車のような巨大メーカーも自己革新なくして生き残れない。平成の30年間で失われた産業を総括すれば、未来への戦略が見えてくるのではないか?

























小松左京が書いた「日本沈没」では無いが、なぜあれほど強かった日本のメーカーがなぜ弱くなったのかと聞かれることが多くなった。時系列で弱体化のプロセスを検証してみた。電機と電子(自動車と家電)の時代から1990年(平成2年)プロダクトはコンピュータの時代を迎える。パーソナルコンピュータ(ハードウエアとエレクトロニクス)に今後日本の弱点となるソフトウエアが加わわった。














2000年インターネットの時代には(ハードウエアとエレクトロニクスとソフトウエア)に加えてネットワークとウエブサービスが加わる。つまり日本の弱点領域は(ソフトウエアとネットワークとウエブサービス)に増えた。

2010年スマートフォン(ハードウエアとエレクトロニクスの主体はスマホンに変わった)(ソフトウエアとネットワークとウエブサービス)もスマホアプリが加わる。そして現在ハードウエアとエレクトロニクスはIoTデバイスやロボットが主役になり、ソフトウエアとネットワークとサービスに加え(データとAI)が加わり新規分野で産業競争力の強さを失っていく。

総じて言えば日本は機械には強いが1990年以降不得意領域(ソフトウエアとネットワークとウエブサービスと)が広がり競争力を失っていった。そして2019年(令和元年)「主要商品・サービスシェア調査」で、中国は電子部材など前年より2品目多い12品目でトップシェアを獲得した。日本を逆転し、国・地域別で2位になった。このうち中国勢は、スマートフォン向けの中小型液晶パネルと電気自動車などにも使うリチウムイオン電池向け絶縁体で、いずれもこれからの成長産業分野で日本企業から首位を奪った。


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