2019年1月17日木曜日

水彩画と文字で書かれたメモを組み合わせ、非常に詳細なスケッチブックは制作プロセスの美を見ることが出来る。



スケッチブックVo 1は、現代アーティストの心を詳しく見ることが出来る。デザインの発想から完成に至るまでのプロセスは一般の人には見る機会がない。私の経験では、時には完成した作品よりも途中経過に美しい姿を見ることもある。Dina Brodskyは18歳のときにスケッチブックを保管し始めた。













その頃、彼女のコンテンツのほとんどは頭に散在した考えや落書きのコレクションだった。今は芸術家兼キュレーターとして働く彼女は、このプラクティスを、体系的な水彩画と、体系化された文字で書かれたメモを組み合わせ、非常に詳細なスケッチブックに変換した。




























ニューヨーク州ロングアイランドシティのシュガーリフトで学芸員として過ごしているBrodskyは、Sketchbook Vol 1と題した展示会で他の現代アーティストのノートブックのリサーチを行った。






















このショーは、スケッチブックをアーティストの準備ではなく完成したアートオブジェクトとして提示し、観客にDavid Morales Hernandez、Diana Corvelle、Nicolas V. Sanchez、Paul Heaston、およびBrodsky自身のスケッチなどのアーティストのメモや画像を見てもらった。






















「アーティストのスケッチブックは彼らのプロセスにとって不可欠であると思います。アイデアが生まれるところ、彼らの日々や考えが文書化されているところです」とBrodskyは語っている。 「それは芸術家としても人間としても、彼らの人生の生きた、息をのむような記録です。彼らはまた、アーティストは純粋に自分自身のために作り、ほとんど公開されないのです。」


https://www.thisiscolossal.com/

2019年1月15日火曜日

大阪メトロ15地下鉄駅の大規模改装案に「デザインが悪趣味だ」として釈明に追い込まれた。














大阪メトロ15地下鉄駅の大規模改装案に「悪趣味だ」として、2万人の反対署名に大阪メトロが釈明に追い込まれた。 大阪メトロが発表した地下鉄駅の改装デザイン案に対し、SNSなどで「悪趣味だ」などとする反対署名が相次ぎ、同社はホームページに釈明のコメントを掲載した。「デザイン案を具体化していく過程で、お客さま・地域の皆様の意見もしっかり聴く」としている。













SNSという匿名のデザイン評論家が現れ公共デザイン評価に参加できるようになったことの是非は、ともあれ、この流れは簡単には変わらないだろう。大阪メトロは「反響が大きかった。多くの人に賛同してもらえるデザインにしたい」と話しているが、多くの人が賛同するデザインが常に良いとは限らない。













パリのエッフェル塔のデザインをめぐる論争を思い出す。当時の感覚では、あまりに奇抜な外見のため、建設当時は賛否両論に分かれた。1887年2月には、建設反対派の芸術家たちが連名で陳情書を提出している。しかし、今ではエッフェル塔はパリを象徴する一番の建築アイコンになった。
                            
































これらの流れは佐野研二郎さんの、2020年オリンピック東京大会・パラリンピック東京大会の公式エンブレムに選出されたが、その選出過程や応募作のオリジナリティの有無が物議を醸し、ついに組織委員会はエンブレム使用の中止を決めた時も専門家ではなく、一般のSNSでの大量のコメントが結果を支配したことから始まった流れだ。

https://mainichi.jp/articles/20181227/k00/00m/040/206000c

2019年1月7日月曜日

消費者の関心が「所有」から「利用」へと移行していることで「サブスク化」できない企業は、生き残れない。

アドビ、ネットフリックス、コマツ、フェンダー、ニューヨークタイムズなどサブスクリプション型の企業が業績をあげている。たとえばアドビのフォトショップは2,354 円 /月という課金形態に、いつしかパッケージ販売での購入からサブスクリプション型に切り替わった。

2012年、アドビ システムズはクラウドでソフトウェアを提供するサブスクリプション型の「Creative Cloud」の販売を開始。早くも翌年には、それまでのいわゆるパッケージソフトの販売を中止して、クラウドに完全に一本化した。ビジネスモデルをがらっと転換する鮮やかな決断が功を奏し切り替え時には売り上げを落としたが、現在同社の収益は上々だ。

















新聞は、もともとサブスクリプションの代表例だ。毎日読んでくれる読者には、宅配サービスを包含した月額購読プランを提供する。サブスクリプションモデルにおける成功要因は「契約を継続してもらう」ことにこそある。顧客獲得時点で得られる利益より、契約継続から得られる生涯利益のほうが大きくなるためだ。

ネットフリックス、スポティファイ、セールスフォースなどの企業は、サブスクリプション・モデルの氷山の一角にすぎない。サブスクリプションは単なる課金形態の変更ではなくビジネスモデルの変革だ。サブスクリプションモデルは企業と消費者の両面で見ると。1つは企業視点で、従来のプロダクト販売モデルでは成長し続けるのが難しくなっていること。

もう1つは消費者視点で、消費者の関心が「所有」から「利用」へと移行していることだ。サブスクリプション・モデルがいま注目されている背景には、顧客との取引がデジタルデータで生成されるようになったことがある。企業はサブスクライバーIDをきめ細かく管理し対応することにより、顧客との長期的なリレーションシップを構築することができる。











実際、サブスクリプション企業は一般企業の9倍もの速さで成長をとげている。その理由は、彼らは顧客一人ひとりが異なる顔を持っているということを認識し、その認識の上にビジネスを構築しているからだ。これは、誰が顧客かを知らずにモノを売っているプロダクト販売モデルとは大きく異なる。

従来のプロダクト販売モデルの企業がサブスクリプション・モデルに移行するために組織をどう変えればよいのかを、イノベーション、マーケティング、営業、ファイナンス、ITといった機能別に戦略を考えなければいけない。”この5年で「サブスク化」できない企業は、生き残れない”と語るのはティエン・ツォ (Tien Tzuo)Zuora 創業者兼 CEOだ、セールスフォース・ドットコムの創業期に入社し、 CMOやCSOを歴任。 サブスクリプション・エコノミーの到来を予見し、2007年にZuoraを創業。2018年ニューヨーク証券取引所に上場。













今や、NetflixやSpotifyなどのデジタルコンテンツだけでなく、ソフトウェアはもちろんこと、デバイスや自動車までが、月額課金のサービスとして提供される動きが、顕著になってきた。「サブスクリプションは単なる課金形態の変更ではなく、ビジネスモデルの変革である」サブスクリプションモデルは、ほかの産業にも適用できる。

例えば、Uberの初期段階(当時はZipcar)の取り組みなどが見えてきました。Zipcarは、本当に小さな会社だったのですが、Zユーザーたちが車を買わないという選択をしていることが見えてきた。Zipcarを使うことで、車を所有しなくて済むわけだ。もう1つ見えていたのが、Netflixの動きだった。Netflixは当時、DVDレンタルの会社だった、Zipcarと同じように、まだやっていることは限定的だった。それでも、彼らの登場で、映画やDVDを長らく買わなくなった人たちが数百万人規模でいることが、見えた。














まだテスラが本当にGMに打ち勝てるかも分からない。今でも、スケールという面ではGMの方が強いわけだ。つまり、テスラが本当に量産を成功させる方が早いのか、GMが自らのモデルを変革させる方が早いのか、どちらかというわけだ。

「自動運転車、電気自動車の作り方を知っています」というテスラが勝つのか、「自動的にアップデートする車を作って、テスラが我々に追いつく前に、我々がテスラのようになります」というGMが勝つのか、これはまだ分からない。「だったらデジタル変革を担当する人間を付けましょう」という方策を取るべきだ。米国や欧州では、CDO(最高デジタル責任者)を登用する動きが、大きくなっている。

アップルは、ハードウェアで儲けてきた企業だが、アップルは、すでにサブスクリプションビジネスをやっている。彼らの売り上げのうち、iCloudやApple Musicで占める割合が増えている。しかしどれぐらいのアクティブなIDがあって、1ID当たりの売り上げはどれぐらいなのか。これはアップルが次にすべきステップだが、まだやっていない。

「所有の終わり」という視点で見れば、多くの業界が次にディスラプトされていくことが見えてくる。また物理的なデバイスはただのイネーブラーにすぎない。企業価値は、顧客のIPアドレス、利用状況データ、複数の市場間で情報を交換する能力にある。
『サブスクリプション』の著者でもあるツォ氏の発言と書籍を引用した。
https://newspicks.com/








2019年1月1日火曜日

私の不規則なブログを読んで頂いている読者の皆様、2019年あけましておめでとうございます。


毎年正月にお願いする芳賀規良さんの作品空中浮いていて水は使わない
消えた通貨、消えた ATM、デジタライゼーション が起こす個人情報のオープン化が中国で加速して いる。2018 年は上海、北京、広州、そして年末 には寧波と、中国へ多くの旅をした。また、今年は 相次いでクライアントから顧問就任を求められた 年だった。

メディアや友人を通して聞いていたものの、この 数年間に起きた中国のデジタル化の波は、私に とっても強烈なインパクトだった。中国ではもはや日常生活で通貨を使うことはなく、すぐに ATMも 無くなるだろう。造幣コストや高額なATMの製造コストや現金回収の時のセキュリティーコストなど膨大な決済コストが削減できる。

中国は米国や日本とは、全く違う 独自のデジタル化の道を進めている。その一つは キャッシュレスによる個人情報のオープン化だ。 キャッシュレス社会というのは、すべてのユーザ(国民)のあらゆる行動がデジタル通貨使用のたび に記録される、日本にも発生しうる「デジタルが起こ す社会変革」だ。同時に監視社会の完成でもある。





























しかし、もう少し大きな時間で見ると、アジアの時 代 と西洋の時代は 800 年周期で交代するといわれて いる。つまり今後21世紀以降は西洋が衰退して再び アジアの時代が来ると言うことだ。地政学的に見る と日本は島国として、EU における英国に類似して いる。また中国を中心にしたアジアの大陸は EUと 似ている。東西のどちらか一方が地球文明をリードする役目を担っていて、交代期が来たらもう一方に バトンタッチするということだ。何ともダイナミック な文明交代だ。

“文明法則史学 800 年周期説”は政治・経済・科学・ 芸術・思想・宗教など、人間の営みのあらゆる分野 に渡る普遍史だという。東西2つの文明が 800 年 ごとに繁栄と衰退を交代して、1600 年で一巡する 二重螺旋構造だ。この説を唱えた村山節先生は、 最初は天才の出現を研究していたが、それには周期 があることを突き止め、その結果東西文明交代の 周期を発見する。

















たとえば 800年前、ジンギスカンの出現によって、 西洋民族の大移動が起き西洋の時代が始まった。 しかしこれはなにもたった一人の英雄によって引き起こされたのではなく、気候の大変動が引き金に なったのだ。ちなみに 1600 年前はゲルマン民族の 大移動が起き、この大移動でアジアの時代が始まっ た。

2020 年の東京オリンピックやそれに続く2025 年の大阪万博といった短い時間より、800年という 大きくてダイナミックな時間で時代を俯瞰すること こそもっと重要だ、2018 年はそんな事を感じた年 だった。2019年は、どんな年になるのか?相変わ らずの好奇心と行動力で読み解いていきたい。 皆様にとって良い年になることを祈念する。

今年も早いもので、年末年始のご挨拶をさせていただく時期となりました。 貴社の皆様におかれましては、ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。 本年は、格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。 来年も誠心誠意努力して参りますので、より一層のご支援を賜りますよう、弊社 一同心よりお願い申し上げます。

尚、弊社の年末年始の休業期間は 12月21日(金)~1月6日(日) となっております。
WATER DESIGN 2018 WINTER QUARTERLY JOURNALより

2018年12月31日月曜日

新たなる国家の概念を創造するエストニアの挑戦

世界はサイバーパンク的な様相を呈してくるだろう。
エストニアの首都タリン風景 世界遺産の街並み
















IT隆盛の国エストニアについて聞いた。以前この誌面で紹介した「Stylus」社の、日本での事業を推進する廣田周作氏が、IT立国で知られるエストニアに旅をしたと聞いて、早速お話を伺った。

今、世界で起こっていることは、大概のことについてWebである程度の情報は得られるものの、現地で得た情報の貴重さには到底及ばない。今回は廣田氏のお話を中心に、エストニアについてお伝えしよう。













Skypeを生んだソフトウエア先進国のエストニア共和国は、バルト三国の最北端に位置し、ECおよびNATOに加盟する人口134万人の小国だ。通貨はユーロ。首都は世界遺産で有名なタリン。その国土面積は九州くらいだ。

しかしその小さな国が、あのSkypeを生み、電子政府をいち早く構築し、国家戦略として国内のITインフラ整備に力を入れ、今や世界の注目を浴びている。どうしてエストニアは情報テクノロジーの面で世界をリードできたのか?

ソ連からの独立後、基本的なインフラが不足し、経済的にも貧しく、世界的な大企業も存在しない国で、唯一ITエンジニアだけが国際競争力をもっており、彼らがソフトウエア開発でIT立国を牽引したのだ。














IDひとつで暮らしが成り立つエストニア、憲法でインターネットへのアクセス権が保障されている。それを実現するためのITインフラ環境の整備も国土全体にわたって行われ、行政サービスのほとんどは個人の端末ですませることができる。

これはX-roadという技術基盤によって、様々な政府機関、警察、病院、学校などのデータがIDひとつに紐付けられているからだ。デジタルサービスの進展で、銀行の窓口なども、閑散として人がいないそうだ。












 画期的な「電子居住権」という制度。2014年からエストニア政府は「電子居住権」という制度を始めている。これは外国人でも同国の電子居住者になる事ができ、会社設立や銀行口座の開設が可能になるというものだ。もちろん行政サービスも受けられるようになり、エストニアを拠点にEU内で事業が行えるようになる。他国に比べて起業のハードルを低くし、世界から起業家を誘致して、さらなる自国の成長を狙っている。
エストニア政府主催のテックカンファレンスLatitude59会場風景
















Latitude59会場風景

















多くのスタートアップがオフィスを構えるテレシキビエリア
















情報の資産化が必要とする情報銀行。エストニアで今議論されているのが、GDPR(EU一般データ保護規則)による個人情報保護の問題である。EU内の個人情報を所定の手続きなしに域外に持ち出せないとするものだ。
















その目的はEU域内の全ての個人に個人情報のコントロール権を取り戻し、保護を強化するためだ。別の見方をすれば個人情報の資産化ということであり、公開非公開を自分で決めてビジネスにすることができる。言うなればme to ビジネスが可能になることである。そこで出てくるのが個人の持つデータを預かり、管理し、運用する情報銀行の概念である。情報銀行が現実化すれば個人が持つ情報の価値は一変するだろう。
株式会社Henge廣田周作氏
















エストニアが変える?国家のあり方。エストニアという国にとって、もはや国境はあまり意味をなさない。いわば国家はWeb上にあるサービスであると言っても過言ではないからだ。さらに電子居住権で「デジタルノマド」を世界から募り、物理的な国土の制約からも脱しようとしている。
エストニアが365日有効な「デジタル・ノマド・ビザ」発行を構想
















これらはすべて従来の「国家」や「政治」、「イデオロギー」、などという概念を解体する挑戦であり、それが常識を越えるスピードで進行している。電脳国家エストニアの挑戦は、仕掛ける側の想像をも超えた世界に、次々と私たちを巻き込んで行きそうだ。今、我々は巨大津波のような抗いがたい革命の時代にいるのかも知れない。

記事作成協力=株式会社Henge廣田周作氏
写真=株式会社黒鳥社/Yuri Manabe

WATER  DESIGN QUARTERY JOURNALより抜粋。



2018年12月28日金曜日

未来の銀行ではキャッシュはなくなり店舗は消える。支店はスマホになり、金融商品はアプリとなる。

WIRED前編集長 若林 恵さんが面白い本を出版した。キャッチコピーは「キャッシュはなくなり店舗は消える。支店はスマホになり、金融商品はアプリとなる。データは資産。信用が貨幣。そして「お金」は、あなたそのものになる。ようこそ、未来の銀行へ」


























消えた通貨、消えた ATM、デジタライゼーション が起こす個人情報のオープン化が中国で加速して いる。2018 年は上海、北京、広州、そして年末 には寧波と、中国へ多くの旅をした。また、今年は 相次いでクライアントから顧問就任を求められた 年だった。

しかもそれらの企業の大半は UX(ユー ザーエクスペリエンス)関連の企業だ。その中の 一社 beBit の China Business Trip で、年初に土 日を使って上海の Alipay/ WeChat Pay の実証実 験に行ってきたことをきっかけに「中国をおおう デジタライゼーションの観察」が始まった。













貨幣の保有より流動が社会を活性化する。貯蓄より投資、金持ちより稼ぎのいい人の方が豊かな時代になる。労働より貨幣そのものの方が貨幣を生み出す時代になった。金が金を生み出し、人間の労働を超える時代になるだろう。2018/07/29 - 日本のキャッシュレス決済比率は18%(2015年)。

政府はこの比率を25年までに、40%まで引き上げようとしている。現金志向が根強く残る日本で、果たして実現できるのか。













クレジットカードや電子マネーなど、キャッシュレス決済の比率だけを見ると、'15年のデータでは韓国は89.1%、中国は60%、イギリスは54.9%、アメリカは45%。だが日本は18.4%と、主要国に比べても格段に低い。

国内ダウンロード数6000万を超えるフリマアプリ「メルカリ」がスタートした決済システム「メルペイ」など、「脱現金」の貨幣圏はすさまじいスピードで広がろうとしている。銀行はATMから手数料はとれないうえ、個人への融資はビッグデータを持って与信能力を上げるLINEペイのようなところに握られていく。
















フィンテックの勃興、仮想通貨や電子通貨の広まり、キャッシュレス化の波によって、猛然とデジタル化・モバイル化が押し進められ、さらに、マイナス金利、低成長、働き方改革などによって、産業、経済のルールまでもが抜本的に見直しを迫られてもいる。

変化の混乱のど真ん中にあって「金融」の世界はいったい何を指針に、どこへ向けて、どう自らを刷新しうるのか? これからの新しい社会の「金融」を担うべき新しい機関=次世代銀行とは、いかなるものなのか?お金とテクノロジーと社会が織りなす社会変革の壮大なシナリオ。













時代を牽引する識者とともに、『さよなら未来』の著者でWIRED前編集長の若林恵が考えた、次世代ビジネスマン必読の「次世代銀行論」!

著者について
若林 恵|ワカバヤシ・ケイ(責任編集)

1971年生まれ。編集者。ロンドン、ニューヨークで幼少期を過ごす。早稲田大学第一文学部フランス文学科卒業後、平凡社入社、『月刊太陽』編集部所属。2000年にフリー編集者として独立。以後,雑誌,書籍、展覧会の図録などの編集を多数手がける。音楽ジャーナリストとしても活動。2012年に『WIRED』日本版編集長就任、2017年退任。2018年、黒鳥社(blkswnpublishers)設立。著書『さよなら未来』(岩波書店・2018年4月刊行)。



2018年12月27日木曜日

Jean-Michel Basquiatの生涯と作品を紹介する特大の本

29 x 39.5 cm, 500 pages US$ 200 | £ 150 | € 150






























Eleanor Nairneによって作成され、Hans Werner Holzwarthによって編集されたモノグラフは、芸術家の絵、絵画、およびノートブックページの複製まで含まれた特大のハードカバーだ。 1978年から1988年の彼の早すぎる死まで、いくつかのエッセイがBasquiatの芸術的キャリアを通して読者を年々導いている。


















史上最も人気のあるビジュアルアーティストの一人であり、彼の時代で最も成功しているアーティストの一人であるBasquiatは、30年以上に渡って一世を風靡したアートアイコンだ。 新しいTASCHEN本は、その芸術的な資産を物理的な大きさだけでなく、彼の仕事の深い分析と文脈とそれを作成した。短い27年の彼の人生と一致させた。